金額/販売店千人は、商品が販売された店舗の来店客数千人あたりの金額で、金額PI(Purchase Index)と呼ぶこともあります。
金額 ÷ 販売店来店客数×1000 で算出します。
1店当たりの金額では店舗規模や集客力が異なるため、客数を使うことで販売店での回転状況を小売店の規模を含めて調整した上で比較することができる、商品力や販促力を表わす指標の一つです。
販売があった店舗の来店客数で割るので、金額/全店千人よりも販売店率が100%の場合以外は数字が大きくなります。
金額/販売店千人は、商品が販売された店舗の来店客数千人あたりの金額で、金額PI(Purchase Index)と呼ぶこともあります。
金額 ÷ 販売店来店客数×1000 で算出します。
1店当たりの金額では店舗規模や集客力が異なるため、客数を使うことで販売店での回転状況を小売店の規模を含めて調整した上で比較することができる、商品力や販促力を表わす指標の一つです。
販売があった店舗の来店客数で割るので、金額/全店千人よりも販売店率が100%の場合以外は数字が大きくなります。
数量/店は販売店1店あたりの数量を表わし、数量 ÷ 販売店舗数 で算出できます。
実際に販売があった小売店での回転状況を表わします。
各小売店の規模には差があるので、平均的に1店舗で売れた数量ということができます。
売上を上げるには商品の回転を上げることが重要で、商品力を見る時に有効な指標です。販売店率は低くても、数量/店が多ければ、配荷すれば他商品より売れる可能性があると言う事ができ、商談に活用することができます。
商談では実感と合っていてわかりやすいということで、週販(1週当たりの数量/店)を使うケースもあります。
前回ご紹介した、1店舗あたりの平均扱いアイテム数の計算方法の根拠を説明していきます。
今回は、「計算式の意味がわからないと気持ち悪い!」と思う方向けの説明ですので、指標を活用するだけであれば、「該当カテゴリー全体アイテムの販売店率の合計÷100%」を覚えておけば大丈夫です。
では、以下の例で考えてみましょう。
店舗X・Y・Zともに2アイテム品揃えしていますので、1店舗あたりの平均扱いアイテム数は、2アイテムと計算しなくてもわかると思います。計算式にすると(店舗Z:2アイテム+店舗Y:2アイテム+店舗Z:2アイテム=6アイテム)÷3店舗=2となります。
この例のアイテムA・B・Cの販売店率を計算すると、アイテムAはX・Y・Zの3店舗で扱いがあるので100%、アイテムBはXの1店舗なので33.3%、アイテムCはY・Zの2店舗ですので66.7%ですね。
1店舗あたりの平均扱いアイテム数は公式にあてはめると、当然「2アイテム」になります。
(100%+33.3%+66.7%)÷100%=2.0
(3/3+1/3+2/3)÷3=2.0
公式の「該当カテゴリー全体アイテムの販売店率の合計÷100%」の分子にあたる「販売店率の合計」というのは、表の「〇」の数を合計していることと同じで、分母にあたる「100%」は店舗数で割っているだけ、ということになります。
「ちょっとわからない。」という方も、あまり気にせず、公式に当てはめて、この指標を活用してみてください。
次回も1店舗あたりの平均扱いアイテム数について、応用的な使い方を紹介していきます。
データ出典:KSP-POS
金額/店は販売店1店あたりの金額を表わし、金額 ÷ 販売店舗数 で算出できます。
各小売店の規模には差があるので、平均的に1店舗で売れた金額ということができます。
数量/店が低くても、販売単価が高く金額/店が高い場合は、全体の売上に貢献していると言うことができます。金額/店と数量/店はケースによって使い分けることで、有効に商品力を伝えることができます。
数量構成比は数量 ÷ 数量計 で算出します。
分類やエリアなどの場合は数量構成比、メーカーや商品・ブランドなど競合関係にある場合は数量シェアと呼ぶことが多く、市場占有率と呼ぶこともあります。
例えば、カテゴリーの売上合計数量が1万個で、そのうち対象企業の売上数量が2,500個だったとすると、数量シェアは25%になります。
カテゴリーやサブカテゴリーの構成比が拡大しているか、縮小しているかを見ることによって、今勢いのあるカテゴリーなのか、また今後チャンスがあるカテゴリーなのか、などの判断材料にすることができます。
構成比が拡大していても実数は減少している(或いはその逆)のケースもあるので、構成比は前年同期比など、伸長率と合わせてデータを読み取る必要があります。
KSP-POSの数量は個数(本数など)のみをご提供しており、キログラム・リッターなどへの量換算はしておりません。500MLのペットボトルも1Lのペットボトルも1本、1缶のビールも6缶パックのビールも1個と数えています。
従って、集計する内容によって、構成比やシェアを見るのに適さない場合があるのでご注意ください。
例えば、緑茶500MLのペットボトルだけを集計してシェアなどを比較するのであれば問題はありませんが、緑茶500MLと1Lのペットボトルを合算して集計する場合には、異なる量の製品を個数で比較することになるので、シェアなどの検証には適しません。
今回は、1店舗あたりの平均扱いアイテム数という指標の説明をしていきます。
あまり知られていない指標ですが、市場POSデータで算出することができ、小売りへの棚割り提案にも活用できる指標です。1店舗あたりの平均扱いアイテム数は、名前のとおり、該当カテゴリーが小売り1店舗で平均何アイテム品揃えされているのかがわかる指標です。
上記から、2022年10月カレー・シチュー関連カテゴリーは1店舗あたり平均約170アイテムが品揃えされていますが、前年と比較すると約5アイテム減少しています。カテゴリー別に見ると、5アイテムの減少は調理済みカレーの影響であることがわかりますね。
では、1店舗あたりの平均扱いアイテム数の指標はどうやって計算するのかというと、下記で算出できます。
該当カテゴリー全体アイテムの販売店率の合計÷100%
あるカテゴリーでは、3アイテムしか存在しておらず、それぞれのアイテムの販売店率が
アイテムA:100%、アイテムB:50%、アイテムC:50%
だとすると、(100%+50%+50%)÷100%=2.0で、平均扱いアイテム数は2アイテムということになります。
計算自体は、全アイテムの販売店率を合計すれば良いだけなので、比較的簡単に計算できると思いますが、なぜこの計算で扱いアイテム数がわかるのか疑問に思う方もいらっしゃると思いますので、次回はこの計算の仕組みについて、説明してきます。
データ出典:KSP-POS