市場POSデータ

今回は、１店舗あたりの平均扱いアイテム数という指標の説明をしていきます。

あまり知られていない指標ですが、市場POSデータで算出することができ、小売りへの棚割り提案にも活用できる指標です。１店舗あたりの平均扱いアイテム数は、名前のとおり、該当カテゴリーが小売り１店舗で平均何アイテム品揃えされているのかがわかる指標です。

上記から、2022年10月カレー・シチュー関連カテゴリーは１店舗あたり平均約170アイテムが品揃えされていますが、前年と比較すると約5アイテム減少しています。カテゴリー別に見ると、５アイテムの減少は調理済みカレーの影響であることがわかりますね。

では、１店舗あたりの平均扱いアイテム数の指標はどうやって計算するのかというと、下記で算出できます。

該当カテゴリー全体アイテムの販売店率の合計÷100％　

あるカテゴリーでは、３アイテムしか存在しておらず、それぞれのアイテムの販売店率が

アイテムA：100％、アイテムB：50％、アイテムC：50％

だとすると、（100％＋50％＋50％）÷100％＝2.0で、平均扱いアイテム数は２アイテムということになります。

計算自体は、全アイテムの販売店率を合計すれば良いだけなので、比較的簡単に計算できると思いますが、なぜこの計算で扱いアイテム数がわかるのか疑問に思う方もいらっしゃると思いますので、次回はこの計算の仕組みについて、説明してきます。

データ出典：KSP-POS

今回は、エリア分析について紹介します。

エリア分析は、基本的にメーカーやアイテムのエリア状況だけでなく、カテゴリー計と比較して、そのギャップを見つけることがポイントです。

エリアの県構成はデータにより異なり、自社の営業エリアの県構成と違うことがありますので、注意してください。

前年からの伸び率は、すべてのエリアでプラスとなっていますが、カテゴリー計では九州や北海道が高く、首都圏や東海、近畿の伸び率は相対的に小さくなっています。

カテゴリーのエリア別状況と自社のエリア別状況を比較し、自社として強化していくべきエリアはどこなのかなどを検討していくことがエリア別分析では大切です。今回の例では、メーカーAはカテゴリー計の伸び率よりすべてのエリアで伸び率が高くなっていますが、あえて挙げるのであれば、北関東はカテゴリー計の伸び率とほぼ同じなので、強化の余地がありそうですね。

ここまで、様々なPOSデータ分析を紹介してきましたが、いかがだったでしょうか。

次回からは、中級編として、いくつかのデータ指標を紹介していきます。

データ出典：KSP-POS

今回は、週次のトレンド分析について、前回とは違ったアウトプットを紹介していきます。

2022年に入っても新型コロナウイルスは終息していませんが、それに加えてロシアのウクライナ侵攻も影響し、原価高騰などにより多くの商品が値上げされています。

以下は、2022年3月から値上げされた商品の状況です。

2022年のように、ほとんどの商品が値上げされる状況では、値上げの影響で棚からカットされる可能性は低いため、見るべき指標を絞り込んだほうが、アウトプットは分かりやすくなります。

上記の商品は、３月からの値上げを発表していましたが、３月初週から徐々に平均価格が上がっていき、４月下旬にほとんどの店舗で価格改定が完了した様子がうかがえます。平均価格が上がっていく中でも、１店舗あたりの販売数量は同水準で推移しており、値上げによる販売減は起こっていません。少なくてもこの時点では、値上げによる販売への影響は見られないと言うことができるのではないでしょうか。

月次や週次でデータを見るとデータ量がどうしても多くなり、見る側からするとどこを見てよいのかわかりづらくなりますので、指標を絞り込んで、ポイントを見やすくする工夫も大切です。

ただし、今回の例は季節性がない商品でしたが、季節性のある商品であれば、前年比もチェックする必要がありますので、注意してください。

次回からは、違った切り口でのPOSデータ分析を紹介していきます。

データ出典：KSP-POS

前回に引き続き、今回もトレンド分析の方法を紹介していきます。

前回は月次のトレンド分析でしたが、より細かな動きを見る場合は、週次でトレンドを見ていきます。特に新商品発売時は、販売の推移を見るだけでなく、以前に紹介した販売店率・1店あたりの販売個数・平均価格に分けることにより、課題が発見しやすくなります。

以下は、2022年2月に発売されたある新商品の推移です（2月７日週は一部店舗で先行販売）。

販売店率は発売週から70％を超え、4月には80％近くになり、順調に配荷が進んでいることがわかります。

１店あたり販売数量は発売週が80個近くになり、その週の平均価格が低くなっていることから、発売時に多くの店舗でプロモーションを実施したことが考えられます。平均価格は４月から下がってきていますが、週販（数量/店）は20～30個で安定しており、価格を下げても販売増にはつながっていないため、販売価格の設定が今後の課題と考えられます。

今回は新商品の１アイテムのみでPOSデータを見ましたが、競合商品と比較して分析するとさらに発見があります。

次回も週次のトレンド分析を紹介していきます。

データ出典：KSP-POS